「出産、子育て費用っていくらかかるの？」
「出産、子育て費用を少しでも抑えたい！」
妊娠後、出産するだけでもかなりの費用がかかることに気づいた人は多いのではないでしょうか？
ゼニ夫婦は不妊治療の末に、運よく子供を授かることができましたが、出産にかかる費用を調べて50万以上かかることに驚きました。
この記事では、現在妊活中、妊娠中、小さい子供がいる人へ、出産、出産後の費用を少しでも抑える方法を紹介します。
Youtubeでも配信しているので、動画で見たい方は、こちらからどうぞ！
出産、子育て費用を抑える方法5選！
出産費用を確定申告で医療費控除
ゼニ夫婦は入院＋出産費用で44万円（全額86万円から、国の出産一時金42万円を引いた額）かかりました・・・
※無痛分娩をしたため、普通分娩よりも12万円高くなっています。
※国の出産一時金は妊娠週数が22週に達していないなど、産科医療補償制度対象出産では無い場合は、40万4千円
ゼニ夫婦は妊娠中～出産まで何のトラブルもありませんでしたが、ひどいつわりや、切迫早産等で入院した場合は更に入院費もかかります。
医療費控除は、１年間にかかった医療費が一定額を超えたとき、確定申告をすると所得控除を受けられる仕組みです。
参考：国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
医療費控除を受けられる条件をまとめます。
その年の1月1日～12月31日
対象費用
・妊娠定期検診や検査
・通院費用（家計簿等に記録）
・入院時のタクシー代
・分娩、入院費
・不妊治療費
参考：国税庁「No.1124 医療費控除の対象となる出産費用の具体例」、不妊症の治療費・人工授精の費用
所得控除により、所得税だけでなく、住民税も安くなります。
翌年に保育園に入園する場合は、住民税が安くなることで、保育費も安くなる可能性があります。
医療費控除を受けるには、年末調整ではなく、確定申告が必要になるので注意しましょう。
参考：国税庁「医療費控除の明細書の書き方など」
ふるさと納税をしている場合、ワンストップ特例制度が使えないので、忘れず確定申告しましょう。
子供用品をメルカリで購入
出産前に色々なベビー用品、マタニティグッズを準備しておく必要があります。
ゼニ夫婦は大体8万円くらいかかりました。
特に費用がかかったのは、ベビーカー、ベビーベッド、抱っこ紐などでした。
また可愛い子供服は、小さくても驚くほど高価です！
しかも半年程でサイズアウトしてしまい、着れる期間はなんと短いのでしょうか・・・
子供服、子供用品は西松屋や、メルカリなどで安く買うのをおススメします。
新品にこだわらなければ、メルカリはとても便利です！
特に小さい間は着れる期間が短いせいか、綺麗な状態の中古服がたくさん出品されています！
ゼニ夫婦はファミリアの子供服が大好きで、1着300円～800円程度のものをメルカリで購入しています。
新品がよい場合は、西松屋やユニクロ等が安いですね。
子供用品（ベビーフード、オムツなど）を楽天市場で購入
楽天経済圏では、楽天のサービスを多く使うことで、楽天市場で買い物したときのポイント還元率を高めることができます。
楽天SPUでポイントアップし、楽天市場のお買い物マラソン（ポイントアップキャンペーン）で、楽天ポイントの還元率をアップし、オムツなどの子供用品は特に安く買うことができます。
ゼニ夫婦は最近、楽天カードを作り、楽天銀行と楽天証券の口座開設し、楽天モバイルにSIM契約を切り替えました。
お買い物マラソンでまとめて日用品を購入した結果、ポイント還元率はなんと14.5%にもなりました！（通常はSPUで5.5％）
お買い物マラソンは毎月1～2回あるので、その時に子供用品の買い物をまとめてしています。
楽天経済圏への移り方もまた別の記事で紹介します。
保育費用を抑える
保育園の費用は夫婦の住民税の所得割額によって計算されます。
※4月~8月の保育料：前年度の住民税、9月~3月の保育料：当年度の住民税が影響します
※詳細は自治体の保育料の情報をみてください
住民税を下げることで、保育園の費用が安くなる可能性があります。
夫婦で育休
育児休業を取って、収入が０になっても、以下の条件を満たしていれば、育児休業給付金がもらえます。
育児休業給付金をもらっても、所得税や住民税の対象にはなりません。
そのため夫婦で育児休業を取れば、育児休業給付金がもらえる上、保育園に入った後の保育料が安くなるのです。
ゼニ夫婦は夫婦で育児休業を取った結果、9月からの保育料は、4月からの保育料から半額に下がりました。
育児休業給付金取得の対象は、以下の通りです。
・子供が1歳未満
・雇用保険に加入している
・育休前の2年間で、11日以上働いた月が12ヶ月以上ある
育児休業中
・育児休業期間中の各1ヶ月ごとに、休業開始前の1ヶ月の賃金の8割以上が支払われていないこと
・育児休業期間中に就業している日数が各1ヶ月に10日以下であること
育児休業給付金で国からもらえる額は、以下の割合です。
・育休開始から6か月経過後…休業開始時賃金×支給日数×50％
一方で、夫婦で育休を取る一番のメリットは、保育料が下がる点ではありません。
夫婦がお互いに余裕をもって育児に取り組み、妻も無理をしないで済むため、産後の回復も早まります。
時間的余裕も少しできるため、ゼニ夫婦は2人ともプログラミングや、英語の勉強等、自己啓発の時間にもあてられました。
夫婦とも産後からずっと、精神的、肉体的に安定した育児ができています。
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確定拠出年金（iDeCo等）
確定拠出年金を活用した場合、掛け金が全て所得控除を受けられるため、結果として住民税の所得割額も下がります。
所得割額が下がれば、保育料も下がる可能性があります。
また老後のための資産運用としても活用していけるので、一石二鳥ですね！
企業型確定拠出年金に加入していない人は、iDeCo（個人型確定拠出年金）への加入を検討するとよいでしょう。
iDeCoについても、また別の記事で紹介しようと思います。
参考：iDeCo公式サイト
ふるさと納税では、保育料は下がらない
ふるさと納税をすると、その年の所得税や、次の年の住民税から控除されます。
一見、保育料が安くなるのでは？と思いますが、実は安くなりません。
ふるさと納税は住民税の税額控除、所得税では所得控除の対象です。
保育料は所得割の税額控除前の金額で決まるため、残念ながらふるさと納税は対象ではないのです・・・
ただしふるさと納税自体はお得な制度なので、フルに活用した方がよいと思います！
ふるさと納税については、以下の記事を参考にしてください。
国や自治体の制度を活用
国や自治体の出産、育児支援制度はフル活用しましょう。
例えば児童手当、国民年金保険料の免除等があり、出産後に自治体に母子手帳をもらいに行くと、一通りの案内の紙をもらったりするので、よく確認しましょう。
※各自治体のHP等にも公開されていると思います
自治体によって、出産・育児支援制度や、保育料が異なるため、自分の住んでいる自治体の情報をよくみてください。
ジュニアNISAの活用（おまけ）
子育て費用の節約ではありませんが、ジュニアNISAを活用した資産運用で、子供の教育費を捻出することもおすすめです。
ジュニアNISA制度は2023年までですが、子供が成人するまで非課税で保有することができます。
ジュニアNISAの詳細については、以下の記事を参考にしてください。
